遺伝子を効率良く改変する「ゲノム編集技術」を人に応用する研究について、世界保健機関（ＷＨＯ）の諮問委員会は１２日、国際的なデータベースに研究内容を登録して確認する仕組みの導入などをＷＨＯに求める報告書を公表した。安全性に懸念があるなど不適切な研究を通報するシステムの構築も推奨した。
ゲノム編集技術の人への応用は、遺伝病の治療などに期待がある一方、安全性や倫理的な課題も根強くある。２０１８年に中国の研究者がゲノム編集で受精卵を改変し双子を誕生させた問題などを受け、科学や倫理の専門家などからなる諮問委が対策について議論を進めてきた。
報告書では、各国で行われる研究を把握できる国際的な登録体制の整備とともに、制度が整った国で研究を行うことを求めた。
諮問委のメンバーである大阪大の加藤和人教授（医学倫理）は「ゲノム編集技術を適切に使っていくため、ＷＨＯが中心となって実施できる現実的な方策を提案した」と話した。
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